各地のとりくみ
安全情報
感染パンフ
転倒転落パンフ
注射パンフ
医療従事者が知っておくべき法的視点
民医連の声明・見解
この間の取り組み
・
「医療関連死を科学する」を出版
・
6.5シンポ
動向
各地のとりくみ
検診機関一覧
対策をすすめるために
各地のとりくみ
特定健診・特定保健指導
制度をめぐる動き
各地のとりくみ
医療倫理のはなしパンフ
各地のとりくみ
ヒブワクチン情報
―民医連小児科医からのアピール―
各地のとりくみ
高齢者施設紹介
各地のとりくみ
民医連の声明・見解
副作用モニター
くすりのおはなし
医薬品副作用被害救済制度活用の手引き
(PDF912KB)
安全情報
■
安全情報 NO.38 巷で見かける・簡単に入手できる・身近な 有毒植物誤食の危険
2011/09/19
■
安全情報 NO.37 入浴はハイリスク!
2011/01/18
■
安全情報 NO.36 気管内挿管の確認と挿管困難症への備え!−あらためて基本的事項の確認を−
2011/01/18
■
安全情報 NO.35 醤油の大量摂取は死に至る場合があります
2011/01/18
■
安全情報 NO.34 インフルエンザ流行期に劇症型溶連菌感染症にて死亡した事例
2010/12/21
■
安全情報 NO.33 心電図モニターの重複表示に注意!
2010/04/22
■
安全情報 NO.32 錠剤分包機への誤充填トラブル多発〜安全確保の総点検を〜
2010/01/18
■
安全情報 NO.31 注射・採血時の神経損傷に注意!!
2009/10/06
■
安全情報 NO.30 入院患者の自殺は主要な医療事故
2009/10/06
■
スピーキングカニューレ導入にあたっての注意
2008/10/21
■
浴室・トイレの鍵の開け方の周知徹底を 〜異変があったときの対応を速やかに行うために〜
2008/07/22
■
医薬品の充填ミスは重大事故の連鎖へ 〜間違えない仕組みを徹底しましょう〜
2007/06/20
■
高濃度カリウム製剤の病棟在庫廃止を再度徹底しましょう
2007/06/20
■
気管内チューブ用スタイレットの折損に注意!!−スタイレットは消耗品です。点検しましょう−
2006/09/16
■
安全な輸血実施にむけて
2006/09/16
■
多剤耐性緑膿菌の院内感染について
2006/07/15
■
テオフィリンの使用に十分な注意を−小児の喘息治療にあたって−
2006/05/22
■
ベッドの隙間は危険!! −全てのベッドの点検とリスク評価をしましょう−
2005/12/21
■
PEG入れ換え時の同意書について
内視鏡による胃瘻造設術の説明・同意書の例
2005/09/27
■
輸液ポンプを安全に使用するために
【参考資料】輸液ポンプ等の製造(輸入)承認申請等の留意事項について(H16年2月13日厚生労働省医薬食品局)
輸液ポンプ医療事故対策適合品マーク貼付品
2005/07/05
■
『注射用抗生物質製剤等によるショック等に対する安全対策について』を受けて
【付表】社団法人日本化学療法学会臨床試験委員会皮内反応検討特別部会作成ガイドライン
抗菌薬投与に関連するアナフィラキシー対策について(2004年版概要)
2004/12/17
■
「追加混注」を禁止して注射業務の安全性をアップさせよう
2004/10/15
■
メディジェクトKの正しい使用方法を再確認し、安全な注射業務の実施を
2004/10/15
■
トラッキング現象による火災の防止について
2004/09/17
■
「胃チューブの管理を安全に行うために」に対して寄せられた質問にお答えします
2004/06/18
■
胃チューブの管理を安全に行うために
2004/03/19
■
真空採血管による採血について
2004/01/16
■
ノロウイルスの集団感染について
2004/01/16
■
麻薬製剤の管理について
2004/01/16
■
ACLSの普及について
2004/01/16
■
抗凝固薬服用患者の内視鏡検査時の投与中止基準について
2004/01/16
■
深部静脈血栓症の予防について
2004/01/16
■
心電図モニター装着の際の注意点
2003/12/19
■
輸液ラインと経腸栄養ラインの誤接続防止について
2003/10/16
■
人工呼吸器のコンセント、コードなどの一斉点検について
2003/08/30
■
安全なPEG実施にあたっての留意点
2003/06/20
■
簡易血糖測定器使用にあたってのご注意
2002/12/20
■
慢性期の胃瘻ボタン交換時の確認について
2001/04/20
〒113-8465 東京都文京区湯島2-4-4 平和と労働センター7F
tel.03-5842-6451 fax.03-5842-6460
copyright (c) 2006 全日本民医連 All right reserved