岡山　ＪＢ活動アンケートから見えてきた　“自主性”では継続しづらい現状

　「ひとりぼっちの青年をつくらない」をモットーに、全国でとりくんでいる民医連の青年ジャンボリー（以下、ＪＢ）。一方で、活動を継続していく難しさも実感されています。岡山ではＪＢ実行委員の厳しい指摘を受け、アンケートを実施。その結果から、改善に向けとりくみ始めました。県連青年育成委員会の片山聖さん（水島歯科診療所・事務長）の報告です。

　２０１７年１月に開いた県連青年育成交流集会で、ＪＢ活動の困難が多数訴えられました。その後の青年育成委員会とＪＢ実行委員会との懇談では、ある委員から「自主的活動というならすでに破綻している」と厳しく指摘されました。
　これをきっかけに「どういう状況？」「周りの職員や職場はどう見ている？」「青年育成委員会に何ができる？」と議論。実態把握のためにＪＢ活動アンケートを実施（別項）し、以下の結果を得ました。

■低い認知度と負担感

　ＪＢの目的を「知らない」は、３５歳以下で３人に２人、役職者は3人に1人。役職者も半数がＪＢ活動にかかわったことがありません（図１）。その理由１位は、３５歳以下、役職者ともに「興味がない」。「わからない」「無回答」も多くありました。
　ＪＢの日常的活動やその意義、目的の認知度は低く、一部の職員のとりくみになっていました。まずは、自主的とはいえがんばっている活動を、職場のみんなが知らない、という現状の認識が必要です。
　実行委員の８割が声かけから活動に参加しており、自ら参加は４・８％。８割が「負担を感じる」、４割が「楽しくない」と回答しました。活動で嫌なことは「財政活動」「参加者が集まらない」でした（図２）。参加したＪＢ活動は７割が「よかった」と評価する一方、今後「活動へ参加したい」職員は２・１％、「実行委員になりたい」は、０・４％でした。
　実行委員は、やる気や自主性だけではどうにもならない財政活動や、周囲の理解不足の中、負担ややらされ意識を感じやすく、自主的な活動として継続しづらい状況が判明しました。

■青年と職場のギャップ

　役職者と実行委員の間で相談が「ない」「あまりない」との回答は約８割。実行委員で、援助機関や担当者を知っていたのは４割でした。
　自主的活動ゆえに役職者や職場の意識は高くありません。職場とＪＢ活動との関係が薄いことが明らかになりました。
　ＪＢが「必要だと思う（まあまあを含む）」は３５歳以下が４８・２％、役職者７１・６％で、大きな差がありました（図３）。
　青年職員の負担感と役職者の期待感のギャップが、ＪＢ活動をすすめるうえでの困難を示しています。

■成長の実感や期待は大

　一方、実行委員の半数はＪＢ活動での自己成長を実感しています。「他部署、多職種とかかわりを持てた」「外に出る抵抗がなくなった」「業務で学べないことを知った」「人と話すのが苦手でなくなった」など「楽しもう」「何か得るものを見つけよう」としていることがわかりました。
　役職者の７５％はＪＢに「意味がある」と回答。その半数は成長を実感しています。６４・２％は「（一部を含む）勤務保障でよい」と回答。３５歳以下での割合を上回りました。
　ＪＢ活動は、青年職員同士の交流や仲間づくりだけでなく、成長を図る役割も担い、それを期待されていることがわかりました。

■３つの提案で議論開始

　アンケート結果から、青年育成委員会は、（１）ＪＢの意義と位置づけを論議し、職場内で共通認識をつくろう、（２）援助体制を確立し、とりくみやすい状況をつくろう、（３）ＪＢを「知っている」「かかわったことがある」職員を増やそう、と３つの提案をしました。各法人や事業所、実行委員会で議論が始まっています。
　Ａ法人では、教育委員会で協議し、「今の青年に合わせた工夫が必要。実行委員会に援助担当者も参加させよう」と決定。実行委員は「おかげで助言や後押しがもらえスムーズ。やりやすくなった」と話します。
　Ｂ法人はＪＢを青年職員の教育と位置づけ、委員会の１つとして業務保障。地協や全国ＪＢは研修として法人が参加費用を負担することになりました。新入職員交流企画をＪＢに任せると、「楽しかった」「モチベーションがあがった」との声があがりました。
　実行委員会では、「ＪＢの意義など、私たちもわからない部分があり自信がない」「職責者といっしょにＪＢを考える機会がほしい」と討議しました。

＊　＊　＊

　ＪＢの意義や位置づけ、援助方法の考え方は、ＪＢの成り立ちと歴史、現在のＪＢと青年職員の状況を、どう捉えるかによってさまざまです。「目の前の青年職員の未来をどうするか」という視点も加え、今後のＪＢ活動を考えることが必要ではないでしょうか。

別項）ＪＢ活動アンケートの実施状況

■実施法人
岡山医療生協、倉敷医療生協、岡山中央福祉会、林精神医学研究所、津山医療生協、（株）協同プランニング、（有）メディカルプラン岡山、（株）倉敷健康企画
（参考：岡山県民医連は７病院、その他90事業所、職員総数3442人）
■実施期間：2017年10～11月
■回答状況
　　…回答者数／対象者数（回答率）
・35歳以下…519／746（69.5％）
・役職者　…439／549（79.9％）
・ＪＢ実行委員経験者（現・旧）
　　　　　…146／対象者数不明

（民医連新聞　第1690号　2019年4月15日）