フォーカス　私たちの実践　リスクあぶり出す調査・研究から　実践へ　コロナ禍の高齢組合員の運動・生活習慣の変化　東京保健生協

　新型コロナウイルス感染症（以下、ＣＯＶＩＤ―１９）のパンデミックによる外出自粛などの行動制限は、とりわけ高齢者の健康に大きな影響を与えています。東京保健生協では、その影響調査と対策をすすめています。第１５回学術・運動交流集会での寺岡かおりさん（理学療法士）の報告です。

■専門性を生かし活動

　当生協では、２０１８年より組織部に専門職を配置することで、地域の保健予防活動をより専門的にすすめてきました。私は現場から組織部へと異動し、今年で５年目になり、他にも管理栄養士や薬剤師なども配置されています。
　コロナ禍前は高齢組合員を中心に、積極的な健康増進活動を展開していました。一時は活動をけん引する「フレイル予防リーダー」の組合員を約１７０人養成し、３５のフレイル予防班、約３００人の班員で予防活動を推進してきました。しかし、２０２０年初頭からのコロナ禍で、国や自治体から外出自粛要請が出され、共同組織の活動も大きく制限されました。

■想像を超える影響

　ＣＯＶＩＤ―１９の重症化リスクは高齢者ほど高く、感染対策や医療・ケアへのさまざまな提言が出されています。あわせて、外出自粛によるフレイル化や要介護予防への、適切な対応も求められています。外出自粛要請は、高齢者の活動量を低下させることがわかっていますが、健康行動や生活習慣におよぼす影響は未知数でした。そのため、本研究では「ＣＯＶＩＤ―１９に伴う外出自粛期間における組合員の運動および生活習慣の変化」に着目し、調査を行いました。
　調査期間は２０年８～９月で、都内６協議会で自記入式質問用紙（無記名）を配布し、２９７人から回収。そのうち記載が不十分な物を除き、２１２人（平均年齢７６・８歳、女性８１・７％）の結果を分析しました。想起法により、自粛前（１９年秋頃～２０年１月頃）と自粛中（２０年４～５月頃）の総運動時間、健康関連ＱＯＬ、インターネット利用状況、要介護のリスク判定として使用される基本チェックリストにて、日常生活活動、運動器機能、低栄養、口腔（こうくう）機能、閉じこもり、認知機能、抑うつ傾向を調査しました。
　調査で運動班・介護予防教室に不参加の人の割合は約９７％と、かなり制限されたことがわかりました（図１）。運動時間は１週間平均のストレッチ、筋トレ、バランス運動、ウオーキングのすべてで減少していました。全体的健康感、日常活動制限、体の痛みなど、いずれも有意に悪化していました。特に独居は非独居と比較して、全体的健康感がより大きく悪化しました。基本チェックリストの得点も全体的な悪化がみられました（図２）。
　自粛中、総運動時間が大きく減ったのは、参加できなくなった班活動や介護予防体操などで、ストレッチや筋トレが行われていたから、と考えられます。一方、個人でとりくめるバランス運動やウオーキングでの減少は軽微でした。

■課題はアウトリーチ

　これらの身体活動や生活習慣の制限は、今後高齢者のフレイル化や要介護化を招く可能性があり、専門職の積極的な介入が必要になります。対面の活動が難しい状況で、組合員とつながるオンラインの活用も望まれています。
　調査結果に危機感を覚えた当生協では、オンライン活用のとりくみを２１年から本格的に開始。タブレット端末を組織部で購入し、フレイル予防動画の配信、オンライン保健講座、オンライン協議会、オンライン班会などを行っています。しかし、インターネットの利用状況は組合員や地域でも偏りがあり、活用できる人とできない人で二極化しています。１人で参加が難しい人には、他の組合員が援助して複数人で参加するなど、対策をすすめています。
　現在は体重や筋力の減少が顕著な組合員に、個別の栄養や筋トレの指導を行っています。今後は現在つながれていない地域の組合員に、体力チェックイベントなどをきっかけにした、アウトリーチを強めることが課題です。

（民医連新聞　第1757号　2022年4月4日）