Ａさんは、南米出身の４０代男性で脳梗塞のリハビリ目的で当院に転院。１９年前に来日し、日雇いで働いていました。母語はスペイン語で、日本語は片言。在留資格は、生活保護を利用できるものでした。
　転院後の入院生活は、翻訳ツールを使って、コミュニケーションをとっていました。でも、Ａさんからの返答は「ＯＫ」「ＮＯ」の返答が多く、質問もあまり出てきません。Ａさんの思いを知るために、翻訳ツールで話すようすすめますが、Ａさんの言葉はうまく日本語に変換されません。
　リハビリがすすみ、退院後の生活を相談する時に、文化の壁を感じました。「生活保護」「介護保険」といった用語、療養指導の医療用語を翻訳ツールではどう表現したらいいかわかりませんでした。
　そこで、区役所の同行通訳派遣サービスを利用して、生活保護、介護保険制度の説明をＡさんといっしょに受けました。すると、いつもは受け身のＡさんが、色々自分から質問したのです。訓練を受けた通訳では、こんなに反応が違うのかと、Ａさんの積極的な様子にとても驚きました。さらにＡさんの背景を知ることもできました。Ａさんの母語は実はワラニ語。スペイン語は、他の外国籍の方とコミュニケーションをとるため、日本に来てから学んだので、対面でないと伝わりにくく、スペイン語を文字で読むことは苦手とのことでした。このため、看護師の療養指導ではＮＰＯ法人の医療通訳を利用しました。
　Ａさんを通じて、「伝わる」という環境を保障することも受療権の一つだと思いました。病気への理解や再発予防、今後の生活をいっしょに考えていく場面では、双方向のコミュニケーションをささえる仕組みが大切です。現状では医療通訳の提供は十分ではなく、自治体ごとに差があります。多くのところでは、医療通訳の費用は、病院や患者が負担しないといけません。
　少子高齢化に伴う人材不足解消のために、外国人労働者の受け入れがすすめられています。国際化がすすむ日本で、同じ地域にくらす住民として、日本語を母語としない外国籍の方でも、安心して医療をうけられるよう、医療通訳制度を公的に整えていく必要があると強く思いました。

（民医連新聞　第1831号　2025年6月16日号）